文部科学省は2018年度の男女共同参画白書を分析し、理系女子が少ない理由を結論付けている。

(女子は男子よりは国語好きが多いが,小学生女子は国語より理科が好き)


学力不足というわけではない。2015年にOECD(経済協力機構)が実施した15歳の生徒を対象にした学習到達度を測る調査によると、日本の女子生徒の科学と数学の学力は国際平均より高かった。

内閣府は女性が理工系に進まない理由として、模範や手本になるような「身近なローモデルの不在」をあげる。

研究者の女性比率は少なく、総務省の2018年の調査では研究者全体のうち16%にとどまる。1998年の10%からは増えたが、英国38%、米国33%、ドイツ28%、韓国20%の諸外国と比べると低い。

記事を読む限りでは、大学卒業後の仕事を巡る環境も学部選択に影響を与えている、としている。
女性の働き方を2015年の国立社会保障・人口問題研究所の調査では、第1子出産時に女性の約2人に1人が離職している。
出産や育児で仕事を続けるのが難しくなることを想定し、女性は再就職に備えて資格を重視する傾向がある。そのため、大学進学時に看護学や薬学などの志望者が多くなるという。

白書では理系女子を増やす方策として、学んだ知識が社会でどのように役立っているかを理解させる環境づくりが必要だとしている。例えば、女子学生のキャリア教育の充実や女性研究者との交流などを掲げている。

九州大学では2009年度から優秀な女性研究者を採用する制度を開始し、2010年度には玉田薫教授が採用された。研究室では女子学生の方が博士課程で進学率が高いという。

政府も約760団体と協力し、女子生徒向けに職業体験や実験教室などを開き、理工系に関心を促そうとしている。

☆ここまでは日本経済新聞社・中島沙由香氏の記事から抜粋している。

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