半導体業界の復調が鮮明になってきた。次世代通信網「5G」が想定を上回る速度で普及し、高速大容量通信を支える幅広い半導体の需要を底上げするためだ。高性能品を供給する韓国サムスン電子や台湾積体電路製造(TSMC)、米クアルコムなど世界大手の株価は軒並み最高値圏で推移。増産に伴う設備投資も復調傾向で装置や素材など半導体産業全体に強い追い風が吹いている。


「2020年も売上高の記録更新を期待している」。米インテルのボブ・スワン最高経営責任者(CEO)は23日の決算電話会見で強調した。同日発表の19年12月期の売上高は4期連続で過去最高を更新し、20年はさらなる拡大を見込む。


同社の業績のけん引役となるのが各地で導入が進む5Gだ。20年は基地局向けの半導体の出荷が伸び、動画の視聴・投稿などでデータ通信量が増えるため主力のデータセンター向け製品群も増える見通し。スワン氏は「僕らは5G時代に進みつつある」と訴えた。


低迷が続いたスマートフォン市場も活性化する。米国、韓国など一部地域でサービスが始まった19年は5G端末の出荷は2000万台程度だった。20年には日本をはじめ各地で商用サービスが始まり、5G端末の出荷量も2億台超と強気の見通しが相次いでいる。


通信用半導体で圧倒的なシェアを握るクアルコムは2億台程度との予測を公表し、「上方修正の余地は大いにある」(クリスチャーノ・アモン社長)とする。同業の台湾メディアテックの蔡力行CEOは「2億〜2億4000万台が見込める」と発言した。


外部の調査でも強気な見通しが相次ぐ。みずほ証券は12月20日発行のリポートで2億8000万台と従来比で4割も上方修正した。米調査会社IDCも昨年11月、20年の出荷台数が1億9000万台に達すると見通しを発表した。従来予測から5割強の上積みだ。


4Gと比べて通信速度が100倍となる5Gを支える半導体は高性能品が欠かせない。中国ブランドの5G端末のCPU(中央演算処理装置)やメモリー、センサーの性能をみると、米アップルのiPhoneの高級機種と遜色ない半導体を搭載する。アップルも20年に5G対応のiPhoneを発売予定で、5G浸透によってスマホの高性能化が一気に進む。


半導体の市場規模4680億ドル(約51兆円)のうちスマホを中心とした通信分野の用途は36%を占める。さらに10%超とされるデータセンターも5G対応で増強が求められる。このため5G普及に伴う半導体需要の押し上げ効果は、データセンター向けの半導体メモリーが中心だった17年ごろの好況期を上回る可能性が高い。


5G端末の急速な立ち上がりに株式市場も沸く。サムスンやTSMC、クアルコム、インテル、ソニーなど各分野のトップメーカーの株価が軒並み上昇し、20年前のITバブル以来の高値圏で推移する。最先端品を量産する難易度は年々高まり供給できるメーカーも限られる。アップルをはじめスマホメーカーが先端半導体を奪い合う構図となっている。


東海東京調査センター企業調査部の石野雅彦シニアアナリストは「従来予想を上回る急速な5G普及で半導体株に買いが集中している」と解説する。半導体の主要銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX)は19年の1年間で60%も上昇。装置のオランダASMLや東京エレクトロンも高値圏で推移し、5Gの普及が世界的な株高を演出している。


ただ中国や新興国では消費者心理の改善は鈍く、端末価格が4Gよりも3〜5割程度高い5G対応スマホの購入が広がるかは不透明な面もある。高い端末価格に見合う5Gならではの魅力的な新サービスが生まれるかが普及の鍵を握ることになりそうだ。



(ソウル=細川幸太郎氏、シリコンバレー=佐藤浩実氏、丸山大介氏)


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