文部科学省が2018年に改定した次の指導要領では、22年度に「情報機廚入り、全員がプログラミングを学ぶ。

全国都道府県の高校も「情報科」専任教員の(新卒含む)採用を急ぐ。

各自治体が採用を急ぐのは、社会でAIやデータを使いこなす場面が増え、「現代の読み書きそろばん」と言われるほど、情報教育の重要性が再認識されたためだ。

文部科学省が18年に改定した次の指導要領では、2022年度に「情報機廚入り、全員がプログラミングを学ぶ。さらに政府は大学入学共通テストに2024年度から情報科を導入する検討を始めた。

4月には政府が総合科学技術・イノベーション会議で、「情報機廚鯑試に課した大学に助成金を割り当てる方針を示した。


ただ、情報科は2003年度に高校の必須科目になっている。本来は教員も十分に足りている筈だ。急ごしらえで採用を増やすのは、これまで高校教育で情報科が軽視され、専任の教員が採用されてこなかったからだ。


今回、2022年を控え課題が急上昇してきたことについては文部科学省の意識の低さが問われることになる。2003年度の時点では、「ようやく取り組むのか」というレベルであったということに気が付いていないのである。
日本全体でプログラミングに関する人材が育成できていないのは2003年度の時点では分かっていた筈だ。

AI技術、自動運転技術、スマートフォンを構成する技術をはじめ、地球環境問題やエネルギー問題、遺伝子・ゲノム、宇宙開発にコンピュータに関する高いレベルのプログラミング技術が必須である。

1940年頃(第1次世代)、機械言語にコンピュータプログラムが使われたのをはじめ、
同じ時期(第2次世代)、アセンブラ言語。
1960年代(第3次世代)、FORTRAN、C言語、COBOLもこの時期である。
1980年代(打4次世代)、JAVA、PHP、Python等現在使われている。

いまやオープンソースのプログラム言語で誰でも自由に開発ができるようになった。
そしてグローバルな共同開発も当たり前になった。
様々な開発競争は目まぐるしいが、ぜひ、日本はAI開発で抜きんでてほしい。
可能性のある人材を必ず日本で育成してほしい。

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